借りまくる人々―クレジット依存症社会の真実

バブル崩壊以後、日本では「個人消費拡大」「内需拡大」が景気回復に必要だと叫ばれている。
そうすれば、景気は回復し、経済成長は続き、国の借金は減り、国民は豊かになる…
そのモデルはアメリカだ。本書ではその「アメリカ」を描いている。
アメリカの「繁栄」を支えているのは本当に「個人消費」だろうか？
「個人消費」は「借金」に過ぎず、些細なキッカケで脆く崩れ去ってしまう。
著者の懸念は、サブプライム問題として現実化した。

アメリカの反省を生かし、日本はどうするのか？
アメリカ人のように、貯蓄をせず、借金をして、浪費すれば、みんな豊かになれるのか？
個人消費の伸び悩みが問題とされるが、モノが溢れた現代において、
これ以上の消費が必要なのか？

私は、消費より「投資」が必要だと思う。
株式投資などの他人への投資ではなく、
自らの価値（生産性）を上げるための投資だ。
教育と言い換えることもできるだろう。
これなら浪費と違い、将来のリターンが期待できる。

どうする日本人？

この本を読んで、

『アメリカを建国した人たちも債務者だったから、破産する権利を連邦法にもりこんだ』

ということを知った。

平均的なアメリカの家庭はカードで９３００ドルの負債を抱えているという。

サブプライム・ローン問題の根は深い。

そんなことを実感させられる本である。

　米国内の生活習慣や状況を背景として知っていない私としては、その日本と異なる背景を解説として付けて欲しかった。　　本書を読後、同様に感じる読者も少なくないのではないか？
　銀行の口座管理料程度の知識はあっても、債権者が援助する相談サービス機関（これも日本にあるか）、借金を整理するクレジット・カウンセリング会社（日本では司法書士・弁護士業務）、生活保護世帯に届き、審査もなされず使用可能になるクレジットカード、知的障がいをもつ人による住宅ローン契約、信用保険、破産者に届く大手金融機関からのクレジット勧誘・・・これらについて本文だけでは、理解しにくい部分がある。
　
　いずれにしても日本は全てにおいて米追随であり、それを強いられる政治体制であるので、サラ金の金利が下がったとはいえ、他の面で並外れた金持ち優遇・貧乏人阻害政策の波がいつ日本に押し寄せてきてもおかしくないのではないか。　　状況が決して明るくない日本において、本書を未来の暗示と捉え、そうならぬよう監視していく姿勢が我々に課せられているのだが・・・・

　　

アメリカ庶民の「借金」について、いくつかの事件や人々を追いながら進むルポルタージュです。「Maxed Out」というドキュメンタリー映画と同時に書かれた本だとのことです。

庶民の借金というと、日本では「サラ金」「街金」が真っ先に連想されます。あるいは「システム金融」「トイチ」ですか。半分くらいアンダーグラウンドなビジネスで、トイチなどは完全に違法ですね。
本書が恐ろしいのは、アメリカ庶民の借金は「サラ金」のように半ばアングラなものではなく、「VISA」「シティバンク」といった世界的な企業が相手だということです。

アメリカの銀行はもともと州を超えて営業ができませんでした。しかし規制緩和と技術の進歩、企業買収、そして巧妙なマーケティングにより、大きく変わりました。何よりも変わったのが、「金持ち相手のビジネス」から「大量の貧乏人から広く薄く巻き上げるビジネス」へと戦略転換したことです。
それゆえ、借金する必要のない（現金決済だけで生きられる）慎ましい人々にもカードを与え、リボルビングを奨励し、限度額まで使い切ると他のカードに乗り換える「サーフィン」をさせ、最後にはわずかな財産をむしり取る。原理は「ナニワ金融道」とまったく同じです。ただ、やってるのはいずれも世界的大企業なのです。

アメリカは貯蓄性向が極端に低い、そして消費が活発だ、と言われます。なぜそんなことが可能なのか。日本と比べるとわずかな現金収入の人々が、私たちよりずっと豊かな物質生活を送れるのはなぜか。
これは危険な「借金サーフィン」の結果なのです。庶民は、カード会社から。国家は、中国や日本から（アメリカ国債）。

読んで心地よい本ではありませんが、ここには「真実に目を向ける」という静かな興奮があります。「目を背けない勇気」と言うか。デイヴィッド・K・.シプラー『ワーキング・プア』、バーバラ・エレンライク『ニッケル・アンド・ダイムド』などと併読すると、よりおすすめです。